

2019年3月25日の東京株式市場は、世界経済の減速懸念が拡大しほぼ全面安となりました。
背景には米債券市場で見られた景気後退予兆、長短金利の逆転現象『逆イールド』の発生があります。
『逆イールド』とは、本来高いはずの長期金利(10年物国債利回り)が、短期金利(3ヵ月物国債利回り)を下回ることをいいます。
※最もよく比較されるのは、10年物国債利回りと2年物国債利回り
“本来高いはずの”とはどういうことかというと、”返済までの期間が長いほど貸し倒れリスクが高くなりその分金利が高い状態であるはずなのに”という捉え方でよいでしょう。
例えば、住宅ローン金利をみるとイメージしやすいです。
10年ローンの金利より、35年ローンの金利の方が普通高いですよね。
★★★
長短金利の逆転現象『逆イールド』の発生は、約12年ぶり。
過去30年で3回あった景気後退局面の全てで発生している現象が『逆イールド』です。
そう。ただし、『逆イールド』発生後にすぐさま景気後退局面入りしているわけではありませんので、冷静に景気の冬支度を進めながら、秋を過ごせばよいのです。
ちなみに過去の景気後退期はこちら。

過去30年で3回あった景気後退局面では、
- 1989年5月に逆イールド発生 1990年7月に景気後退入り
- 1998年9月に逆イールド発生 2001年3月に景気後退入り
- 2006年2月に逆イールド発生 2007年12月に景気後退入り
というように、逆イールド後、少なくとも1年以上は景気後退入りしていないことを頭に入れておくべきです。
景気後退入り前まで株価は上昇しているわけですから、逆イールド=景気後退の予兆だ!と焦ってポジションを整理すると無駄な損失を被りかねません。
ちなみに、景気後退入り後の後退期間の目安としてはこんな参考資料があります。
▼過去の景気後退期間の参考


★★★
逆イールド後、景気後退に入るまでの猶予期間は、自分の保有資産について見直すよい機会。
- リスク資産への投資にポジションを取りすぎていないか。
- 株価下落時に買い増すためのキャッシュポジションは十分か。
など自省し、景気拡大期に気が大きくなって取りすぎたポジション量を調整するなどしてみましょう。
景気後退期は、ある意味長期投資家にとっては、その後の景気回復時に資産を大きく伸ばすための種まきの時期ともいえます。
景気後退による株価下落で場当たり的に株を投げ売ると、結局『高い時に買って、安い時に売る』という愚者の道を歩むことになります。
景気後退前のこの秋の季節に自らの保有資産状況を顧みて、『安い時に買って、高い時に売る』賢者の道を歩みましょう。


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